今までの人材紹介といえば、RA(リクルーティングアドバイザー)が求人開拓を行い、CA(キャリアアドバイザー)がその獲得求人に対して推薦を出して選考を進めていくのが一般的でした。
そのような中、人材紹介会社向けの「求人データベースサービス」というワードを最近よく耳にする方も多いでしょう。
本記事では、そもそも求人データベースとは何か、利用できる機能や導入する際のメリット・デメリットを紹介します。また、実際の求人データベースサービスも解説するので、求人データベースを活用して売上を最大化していきたい方はぜひ参考にしてみてください。
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求人データベースとは？
求人データベースとは、「求人案件がクラウド上にすべて集約されているデータベースサービス」です。
本来、求人開拓業務は紹介会社のRA担当者が担っています。しかし、求人データベースを活用すれば、一瞬で何千何万件といった紹介先求人を獲得できます。
とくに、ブティック型(RA/CAを兼任)が主流である中小企業の人材紹介会社は、求人データベースが業務効率化へ大いに役立ちます。RA業務をまるごと削減でき、社内リソースをCAに寄せることが可能になるからです。
人材紹介業の出口である求人をあらかじめ確保することで、入口の求職者集客・面談など求職者側に寄り添う業務に集中できます。
求人データベースと求職者データベースの違いは？
求人データベースは、紹介事業の出口である「求人の確保」がメインとなるサービスです。一方、求職者データベースはどちらかというと紹介事業の入口、つまり求職者を集めるためのサービスです。
おもな求職者データベースとしては、次の5つが挙がります。
- エン転職
- マイナビ転職
- ビズリーチ
- doda
- RAN（リクナビネクストエージェントネットワーク）
なお、求職者データベースは、エージェントがスカウトをして求職者を集めるシステムがあることから「スカウトサービス」とも呼ばれることがあります。
求人データベースを利用する3つのメリット
求人データベースを利用するメリットは、次の3つです。
- コストパフォーマンスが圧倒的によい
- 常に最新の情報が保たれている
- 人事担当者との関係値を気にする必要がない
それぞれ詳しく見ていきましょう。
コストパフォーマンスが圧倒的によい
求人データベースは瞬時に何千件もの紹介先求人を確保できるため、自社でRAを雇うよりも圧倒的にコスパがよい点がメリットのひとつです。
また、サービスによっては毎月何百件もの新規求人が公開され、純増求人数においても高いパフォーマンスを発揮します。たとえば、RAを雇った場合と求人データベースを利用した場合のコストや求人確保数を比較してみましょう。
【RAを雇った場合】
| RA人件費：30万円(※福利厚生などは除く) アポイント数：30件/月 ⇒獲得社数：15社(※受注率50%) ⇒1社当たり平均求人数：3件 ⇒獲得求人数：45件/月 |
【求人データベースを利用した場合】
| 求人データベース：無料～30万円(※一部成果報酬が発生する場合あり) 確保求人数1000件～40000件 +新規純増求人数/月：50～1500件 |
上記から、求人データベースは導入コストがRAを雇う場合と同等かそれ以下にもかかわらず、確保できる求人数が圧倒的に多いことがわかります。
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常に最新の情報が保たれている
RA担当者による自社開拓において、もっとも工数がかかっていると言っても過言ではないのが「求人のメンテナンス」です。今実際に有効な求人かどうか、募集要件が変わっていないかなど、確認すべき項目は多岐にわたります。RAだけで常に最新の情報を保つのは難易度がかなり高いといえるでしょう。
しかし、求人データベースでは、掲載されている求人がいつでも最新の状態に保たれています。人材紹介の業務負担を軽減しつつ、手間をかけず情報の質を担保できる点も求人データベースの大きなメリットです。
人事担当者との関係値を気にする必要がない
RA担当が企業開拓を積極的に進めても、実際に推薦や成約などのアクションがなければ採用人事担当者との関係値は薄くなります。
一方、求人データベースはデータベース事業者が求人開拓を行っているため、紹介会社が採用人事担当者と接するのは推薦の段階です。
ニーズの高い求人案件がある状態で紹介業をスタートできる分、人事担当者との関係値を気にする必要がない点も求人データベースのメリットでしょう。
求人データベースを利用する2つのデメリット
求人データベースを利用するデメリットは、次の2つです。
- ランニングコストがかかる
- 手数料などについて直接交渉ができない
それぞれ詳しく見ていきましょう。
ランニングコストがかかる
求人データベースは自社での開拓業務を大幅に削減しますが、もちろん利用料が発生します。基本的な料金体系は、おもに次の3つです。
- 完全月額制
- 月額制×成果報酬型
- 完全成果報酬型
一般的に、月額制のサービスは成約時の手数料率が低く、逆に成果報酬型のサービスは成約時の手数料率が高い傾向にあります。しかし、後ほど紹介するシミュレーションを見ると、成約を出すほど手元に戻る利益が多くなるのは月額制の求人データベースです。
また、月額制の求人データベース事業者は安定的な売り上げが立つため、新機能の開発やアップデートに積極的でもあります。その分、求人データベースの要でもある求人数や質も無料サービスより担保されているといえるでしょう。
各料金体系における、400万円の理論年収の求職者が1人内定した場合のシミュレーション例は次のとおりです。
▶完全月額制
月額固定で毎月使用料がかかります。ただし、成約が出た場合の成果報酬などは一切かかりません。
【例】
- 月額費用：20万円
- 成約：400万円(年収)*30%(紹介手数料)=120万円
- 利益：120万円-20万円 =100万円
▶月額制×成果報酬型
月額固定で毎月使用料がかかります。また成約が出た場合に、成約金額から一部手数料としてデータベース側に支払うことが必要です。
【例】
- 月額費用：10万円
- 成果報酬割合：30%
- 成約：400万円(年収)*30%(紹介手数料)=120万円
- 利益：(120万円*70%)-10万円 =74万円
▶完全成果報酬型
月額固定での使用料はかかりません。ただし、成約が出た場合に、成約金額から一部手数料としてデータベース側に支払う必要があります。
【例】
- 月額費用：0万円
- 成果報酬割合：40%
- 成約：400万円(年収)*30%(紹介手数料)=120万円
- 利益：(120万円*60%) = 72万円
手数料などについて直接交渉ができない
求人データベースでは紹介手数料など定められた条件について、求人企業と直接交渉などはできません。個々で交渉して条件を変えてしまうと、ほかの人材紹介会社も条件を変更する必要が出てくるためです。
紹介手数料が上がるか否かは、データベース事業者側の交渉力にかかっているといえるでしょう。
ここまで人材紹介業の利益の仕組みについてみてきましたが、以下の記事でも詳しく紹介しています。
【図解あり】人材紹介事業の営業利益率と経営のコツをわかりやすく解説
また、求人を自社開拓する際の手数料の決め方については、以下の記事で説明しています。
求人データベースの一般的な機能
ここからは、求人データベースの一般的な機能面について紹介します。各社特有の機能もあるので、欲しい機能については事前に問い合わせてみるとよいでしょう。
求人検索機能
どの求人データベースにもある機能が「求人検索機能」です。求人データベースには何千件もの求人情報が掲載されていますが、一つひとつ確認していくわけにはいきません。
そこで役立つのが求人検索機能であり、求職者の条件に合った求人を容易に絞り込めます。検索項目は求人データベースによって異なりますが、共通する項目は次のとおりです。
- 勤務地
- 職種
- 業種
- 年収
- 年齢
- 最終学歴
- 手数料
- フリーワード
求職者管理機能
求人データベースでは基本的に、推薦から選考管理までシステム上で行えます。そのため、次のような求職者の進捗管理などもできる求人データベースがほとんどです。
- 求職者情報管理機能(個人情報やレジュメなどを保管できる)
- 求職者_選考管理機能(選考の進捗管理ができる)
- メモ機能(面談時のメモなどを保存しておける機能)
その他機能
求人データベースで利用できる機能には、次のようなものもあります。
- 求人管理機能
- アライアンス機能
- オファー機能
- 自動マッチング機能
- 面接設定機能
- 求人グルーピング機能
求人データベースは売上に直結する支援ツール
求人データベースサービスはメリット・デメリットこそあれど、売上に直結する支援ツールです。ただし、あくまでも出口支援のツールであるため、求職者が一切いない状態で使っても意味がありません。
また、求人データベースは提供社によってさまざまな特徴や強みがあります。求人データベースの効果を最大限引き出すためには、自社の集客層に合ったデータベースを選定する必要があるでしょう。
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